(この記事は whymicrosoft.com の記事を一部翻訳したものです。最新情報、および追加情報については元の記事をご覧ください。)
展開、管理、効率で高いツケを払わないようにしましょう。マイクロソフトを選択することで、使い慣れた、流れるようなエクスペリエンスを利用でき、より効率的な共同作業が可能に。成長する柔軟性を獲得できます。
"無償" のコストは思ったより高いかもしれない
無償ダウンロードのトータルコストについて考えてみましょう。マイクロソフトを選択することで、仕事を遂行するのに必要なツールがすべて手に入り、手を抜かずに効率的に仕事をすることができます。
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最新のユーザーエクスペリエンス
OpenOffice時代遅れで使いにくいOpenOffice は、現代的で直観的なユーザー インターフェイスを備えていません。最近の調査では、自らのユーザー インターフェイスを「扱いにくい」、「視覚的に魅力がない」、「非効率」と表現しています。 |
Office 365使い慣れた直観的な操作Microsoft Office 365 は洗練された直観的なユーザー インターフェイスを持ち、豊富な特長と機能を備えています。また、PC、携帯電話、タブレット、ブラウザーなど、プラットフォームにかかわらず優れたエクスペリエンスが得られるため、各人に最適なスタイルで仕事を進めることができます。 |
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より効果的な共同作業
OpenOffice仕事の進め方に対する制約OpenOffice には、従業員が求める共同作業や場所を選ばないアクセスなどの機能がありません。さらに、限られた Office スイート及びグループウェアによって、仕事の進め方、仕事の場所、仕事の時間が制約されます。 |
Office 365共同作業支援の促進共同作業支援テクノロジーは、共有しやすさを促進するとともに、共有情報の一貫性を確保する必要があります。マイクロソフトは、Office 365 により、共同編集やマイクロソフト ユニファイド コミュニケーション テクノロジーとの統合、Office Online を使う選択肢など、多くの新機能を通じて共同作業支援を促進します。 |
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成長する柔軟性
OpenOffice妥協のコストOpenOffice は、多くの組織が求める相互運用性、インフラストラクチャ、ツール、アーキテクチャ ニーズを満たしていません。このため、IT の複雑度が増してコストが上昇する危険があり、節約できたライセンス コストもあっという間に帳消しになります。 |
Office 365将来に備えた柔軟性Microsoft Office 365 に投資することで、共同作業を促進し、アイデアを形にして、場所を選ばずに仕事を進めるために現在必要なツールが得られるだけでなく、将来的に追加のソリューションを統合する自由も獲得できます。 |
お客様事例
- 山形県: 山形県は、Microsoft Officeから OpenOffice.org に全面移行を実施した大規模な組織として有名でしたが、約 2 年間の運用の結果、再度、Microsoft Office を 2014 年度中に全庁導入するという結論を出しました。
- 株式会社 gloops: 以前は Microsoft Office と OpenOffice を併用しており、Microsoft Office は主にパッケージ ライセンスで使用していたが OpenOffice は機能が十分ではないため、2012 年 7 月に Microsoft Office への集約を行った。
- 愛媛県: オフィス アプリケーションについては、無償提供されている OpenOffice なども比較検討の対象となりました。しかし、Microsoft Office とのファイル互換が完全とは言えず体裁のくずれなど許容できないケースが多いことが多々見受けられたため、Microsoft Office が圧倒的に有利。
- 京都府: 責任あるサポートと情報セキュリティに一日の長があると判断して OpenOffice ではなく Microsoft Office 2010 と Microsoft Windows 7 を採用。
- 平塚市: OpenOffice.orgを検討したものの、資産継承とサポート工数の観点から、約 450 台のマシンを Office 2003 から Office 2007 にアップグレード。
- 高知県庁: 職員の業務用パソコン約 4,500 台のうち、3,000 台について、OpenOffice.org と Office 2007 を比較した結果、Office 2007 を導入。
関連資料
- Office 互換ソフトウェアを利用する前に考えるべき 3 つのこと: 今日では Microsoft Office 互換を謳うオフィス統合製品がいくつか市場に出回っていますが、「オフィス統合製品」と謳っていても Microsoft Office と同じように使えるわけではありません。これを知らずに採用してしまうと、かえって生産性が下がったり、情報共有がやりにくくなってしまって、Microsoft Office の古いバージョンを使っていたほうがまだマシだったということになりかねません。この記事では、気を付けるべき 3 点のポイントについて、その概要をお知らせします。
- The Facts 2013 他社オフィス統合製品比較検証 - インプレスジャパン監修: あらゆる規模の組織が、今日の価値を築き、将来までその価値を活用できる Microsoft Office に依存しています。各企業に最適なプロダクティビティ ソリューションを検討する場合は、購入、管理、展開に要するコスト含むトータル コストとともに、ソフトウェアの入れ替えによるリスクや利点を考慮することが重要です。OpenOffice を検討する場合は、無償サービスの目に見えないコストを考慮する必要があります。こうした目に見えないコストは想定よりもはるかに高くつく可能性があります。Microsoft Office と OpenOffice を比較すると、マイクロソフトが妥協なしで仕事を最も効率的に進めるためのツールを提供していることがわかります。